わかりやすい経済や株式の解説 杉村富生先生の株式コラム
1949年熊本県生まれ。明治大学卒業後、証券専門紙の経済部長、証券部長を経て、1991年にフリーとなる。常に、「個人投資家のサイドに立ち」をモットーに、実践派の経済評論家、マネーエコノミストとして活躍しており、わかりやすい経済や株式の解説に定評がある。
杉村先生よりメッセージ
杉村 富生
兜町の当たり屋として名を馳せる 北浜流一郎先生の株式コラム
1943年、鹿児島県生まれ。作家業を経て、株式評論家に転身。株式投資に関する著書は「シンプル投資術」「こんな人は株はやめなさい」「酒田五法・パーフェクトガイド」など著書多数。 「夕刊フジ」「東京スポーツ」「マネージャパン」「日経マネー」「投資レーダー」「日本証券新聞」などの新聞、雑誌に株式コラム執筆中。
北浜先生よりメッセージ
北浜 流一郎
元証券専門誌の名物記者、増田足を愛するチャートのプロ 澤部潔先生の増田足コラム
株式会社日本証券新聞社取締役編集局長、資産運用会社代表などを経て、現在、日本で初めてのウェブ版株式専門紙「ストックステーション」(http://www.stockstation.jp/)編集長。
澤部先生よりメッセージ
澤部 潔
杉村富生先生の株式コラム 第 1 回 2009年05月11日抜群に強い相場が展開されているが・・・・
抜群に強い相場が展開されているが・・・・
抜群に強い相場が展開されている。価格帯別の累積売買代金をみると、日経平均株価の9000~1万2000円ゾーンは過去2年間、通常ベース比ほとんど売買が行なわれていない。いわゆる、需給面の“真空地帯”である。
もちろん、7000~9000円ゾーンでは大商いを演じており、利食いの玉は出る。それに、9500円がらみの水準はテクニカル的に大きな“関門”である。この抵抗ゾーンを①一気に上抜け、上昇ペースが加速するか、②やはり、定石通りもみ合うか―ここ数日の動きが答えを示してくれるだろう。
一方、外部環境は急好転を示している。アメリカでは個人消費が回復の兆しをみせ、日本では生産面の復調(在庫調整の一巡)が著しい。ちなみに、3月の鉱工業生産指数はプラス1.6%(6ヵ月ぶりの上昇)となったが、4月はプラス4.3%、5月はプラス6.1%と予測されている。
この結果、4~6月期のGDP成長率は5期ぶりにプラスに転じるだろう。ただし、マーケットは5月20日に、大きなショックを覚悟しておく必要がある。すなわち、この日、1~3月期のGDP成長率が発表される。恐らく、マイナス幅(前期比年率)は15~16%と、2008年10~12月期(マイナス12.1%)どころか、戦後最悪のオイルショック(1974年1~3月期)時のマイナス13.1%を大幅に上回っているだろう。
まあ、これは過去の数字であり、前述したように、4~6月期にはプラスに転じる。あまり、深刻に考える必要はない。とはいえ、イベントリスクは避けるのがセオリーである。5月20日に向けて買いポジションを積み上げる“愚”はやめて欲しい。急騰場面は手堅く利食う慎重さが求められる。
GMは6月1日が再建計画の提出期限である。クライスラーは結局、法的処理(連邦破産法11条の適用申請)に追い込まれたが、GMはどうなるのか、この1~2週間が大きなヤマ場となろう。
ストレステストの“結果”はほぼ予想通りであった。主力19行のうち、10行が合計746億ドル(約7兆4000億円)の資本増強が必要とされた。しかし、直前までIMFの試算では「2750億~5000億ドルの新たな資本が必要になる」といわれていたのだ。最大50兆円である。
この資金手当ては個別行の対応では絶対に無理だし、政府の公的資金ワク(残り1300億ドル)も足りない。なにしろ、アメリカの金融機関の損失は昨年10月が1兆4000億ドル、今年4月には2兆7000億ドル(IMFの試算)と激増している。
それなのに、資本増強の必要額が746億ドルにとどまったのはどう考えてもおかしいじゃないか。そう、国家をあげての「インチキ」が行なわれたのだ。もちろん、このこと自体を批判するつもりはない。この局面では“最良”の選択だろう。ただ、問題を先送りしたのは事実であり、投資家としては波乱の“火種”が残っていることを認識しておく必要がある。
需給面では外国人の動向がポイントだが、ここにきてしぶとく生き残ったヘッジファンド、CTA(商品投資顧問)がデリバティブ(株式先物、オプション)に猛烈に介入している。ザラバ中に突然、大量の売り、買いの注文を出し、株価が上下に大きく振れる要因となっている。
仮りに、現物出来高が細った場合、彼らの怪しげな売買はトレンドを壊すほどの影響力を持つことになろう。まあ、ヘビは足がなくても木に登る!ものだが、株式先物の手口には細心の注意を要する。
ドン・キホーテ(7532 東1 100株)は旧長崎屋(2007年に買収)の店舗(48店舗)を順次、「ドン・キホーテ」、および「MEGAドン・キホーテ」に転換している。
この効果が現れており、2009年6月期を底に業績は急浮上に転じる見通しにある。













